悪い奴ら

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Webmasterは、パワハラ、セクハラと闘う全ての人を応援します。

ここには、Webmasterが過去から現在にかけて受けている嫌がらせについて、ほんの一部の情報を載せます。

具体的な状況を記述していると、『嫌がらせ業者』の入門テキストを書いているような気分になりますが、全国で嫌がらせを受けているまじめなエンジニアの助けになるかもしれません。

2017年8月18日に、とうとう自宅からWEBサイトへのファイル転送ができなくなりました。 どうやら、WEBサーバーをアウトソーシングしているWAPPYのアカウントがいじられて、パスワードと連絡先メールアドレスが書き換えられた模様です。 25日ころつきまとい業者が入れ替わるのと同期して、WAPPYのサービスが元にもどりました。 松戸警察は認めていませんが、留守宅に侵入者がいる形跡があるので、WEBサービスを乗っ取られる可能性も想定内でした。 このサイトも一部書き換えられていますし、未確認ですが写真や動画の差し替えがこっそり行われているかもしれません。 残念ながら、その全部を確認する工数は用意できません。 再度乗っ取られる可能性も、あります。

2018年1月2日リンクのうち、頻繁な状況報告とそれ以外を分けました。

状況報告以外のリンクです

状況報告

ここには、つきまといと思われる人物を撮影した写真が含まれます。 最適な条件下では認証率99％と自称する万引き犯容疑者顔認証システムが渋谷の大型書店で稼働開始 の記事によれば、『上の記事の中でも解説されているように「顔の画像は法律上の個人情報」にあたるため、本来は第三者同士で共有される際には個人情報保護法に則って最大限の配慮が欠かさないわけですが、政府の個人情報保護委員会としては「万引きが疑われる行為を撮影した画像は要配慮個人情報にあたらない」という見解を出しているとのことで、万引きであることが確定していなくても疑われた時点で個人情報の扱いが変わってしまうというのはなかなか怖い話だなと感ずるところです。』とあります。 本件も「つきまといが疑われる行為を撮影した画像は要配慮個人情報にあたらない」とみなし、公開にお墨付きを得たと認識します。

犯罪統計の見方

2017年1月19日のNHK報道によると、「去年、全国で起きた刑法犯罪は99万6000件あまりと14年連続で減少し、初めて100万件を下回りました。」だそうです。 でも数字が減ったからといって喜べません。 Webmasterのように犯罪被害を届け出た人なら経験があるでしょうが、今の警察は証拠のある犯罪を前にして立件を拒否します。 よほどの重大犯罪でないと、すぐに着手しません。 Webmasterは、届け出た過去の嫌がらせ数十件のうち、ほんの数件しか捜査してもらっていません。

他の人も似たような状況らしく、法学部出身者が法律上受け取り拒否できない形式で告訴状を内容証明郵便で送った場合でも、手付かずで送り返されることがあるそうです。 警察も、予算や人材が有限なのは理解できますが、立件を拒否しておいて「犯罪が減った」と嘘をつくのはやめて欲しいですね。

つまり、書類上警察が捜査に着手した件数だけが減っていて、実際に発生している犯罪総数はもっと多い状況です。

法務局の職員から仕入れた情報ですが、「2020年のオリンピックに向けて、『安全な日本』をアピールするための圧力が警察にかかっている」そうです。 統計に現れない犯罪を増やしてどうするのでしょうか？

サプライズを用意してあります

ユニットバスに漏電を仕掛けられる以上の何かが起きるかもしれないことは想定済みです。 万が一の時には、多くの人にとって最悪の事態が発生するように準備しました。 ご期待下さい。

2017年4月に、新規参加のつきまといが現れました。 J:COM、佐川急便、Duskinの営業車です。 「俺達にも最悪の事態を準備してくれよう」というメッセージは、確かにwebmasterまで伝わりましたので、ここに明記します。